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高校生・高専生向けバッテリー教育プログラム

最終更新日:令和6年7月18日

概要

 主に高校生・高専生(いずれも全学年)を対象とする「バッテリーに興味関心を持ってもらう」ことを目的とした教育プログラムであり、50分×4コマ程度の座学と、産総研関西センターにおける実習により構成されます。「見る・聞く・触れる・知る・考える」の要素を通じて、バッテリーの世界へのワクワクを感じていただけるような内容となっています。
 教育プログラム(座学・実習)は、各学校の授業進捗に応じて一部のみ使用いただくことも可能です。各専門分野の授業・キャリア教育・学内での課外活動等、幅広い科目やシーンにおいて活用いただくことを想定しています。

バッテリー教育プログラムの全体像
実施場所 コンテンツ 時間 具体的な項目例 教える人
座学  学校 ・テキスト教材(全4章・約100ページ)
・動画教材(約9分)
・指導書
・ワークシート
 50分×4コマ程度 ・SDGsやカーボンニュートラルに対するバッテリーの役割・貢献
・バッテリーの基礎知識、社会における活用事例、技術の進化
・バッテリーの製造工程
・各種教材を使用した学校教員
・産業界からの派遣講師(一部の学校)
実習  産総研関西センター(大阪府池田市) ・小型電池製造実習  半日~1日程度 ・自ら手を動かして、小型のリチウムイオン電池を作成する実習体験 ・産総研スタッフ

※令和6年2月、教育プログラムの詳細に関する教員向け説明会を開催しました。説明会の録画データ(YouTubeにて配信中)もぜひご確認ください。

教材コンテンツ(座学)

  教材コンテンツは「テキスト教材」「動画教材(YouTubeにて配信中)」「指導書」「ワークシート」の4点から構成されます。各種教材は、関西蓄電池人材育成等コンソーシアムにおいて、産学官による検討会を構成し、複数回の議論および高校・高専における効果検証のためのデモ授業を重ねた上で作成されました。

 これらの教材による教育プログラムを通じて、学生にとって身近なテクノロジーであり、脱炭素社会・デジタル社会のインフラとして今後ますます重要性が高まるバッテリー(蓄電池)について、環境・化学・電気・機械・情報等の様々な角度から知見を深めることができます。さらに、蓄電池関連企業の協力により指導書に記載した補足情報や、各章のワークを用いたグループディスカッションを活用することにより、対話的な学習としての導入も可能です。未来の社会の在り方、日本企業の高品質なものづくりを支える"人"の役割、学校での学びと社会・製造現場で活用される知識・技術との関連性等について、バッテリーを1つの切り口として学生が主体的に考えを深め表現する、また、自らのキャリア形成と向き合うきっかけとしての機能も期待されます。

テキスト教材のサンプル
テキスト教材のサンプルにリンクします。

指導書のサンプル
指導書のサンプルにリンクします。


動画教材(コンソーシアム共同事務局であるBASCのYouTubeチャンネルにて配信中)。

監修・協力機関(順不同)

 (一社)電池サプライチェーン協議会、(一社)電池工業会、(株)GSユアサ、パナソニックエナジー(株)、プライム プラネット エナジー&ソリューションズ(株)、大阪府立東淀工業高等学校、兵庫県立姫路工業高等学校、兵庫県立洲本実業高等学校、兵庫県立神戸工業高等学校、兵庫県立龍野北高等学校、神戸市立科学技術高等学校、和歌山県立和歌山工業高等学校、石川工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、近畿経済産業局、(株)エナジード

教材コンテンツ(実習)

産総研関西センターにて、小型電池製造実習を実施します。実習の詳細および参加方法については、産総研関西センターのHPにてご確認ください。

教育プログラム(座学)の実施方法

教育プログラムの実施方法

 座学の教材コンテンツの使用をご希望の場合は、「教材提供依頼書」に必要事項をご記載の上、関西蓄電池人材育成等コンソーシアム事務局宛にご送付いただきますようお願い申し上げます。ご記載いただいた内容をコンソーシアム事務局にて確認の上、電子媒体にて教材パッケージ(※)をご送付させていただきます。

※教材パッケージとして、テキスト教材・動画教材の視聴URL・指導書・ワークシート・バッテリー教育の実施事例集・教材使用に際しての留意事項・蓄電池産業界の窓口リストの計7点を電子媒体にてお送りします。
※企業講師の派遣等に関してのご相談は、教材パッケージ内の「蓄電池産業界の窓口リスト」をご参照いただきますようお願いいたします。

【様式】教材提供依頼書(教育機関向け)

 上記より教材提供依頼書をダウンロードいただき、必要事項をご記載の上「関西蓄電池人材育成等コンソーシアム事務局メールアドレス」宛にご送付ください。
 なお、教材の提供に関しては、教材提供依頼書を事務局内で確認した上でのご連絡となるため、手続きに一定の時間がかかる可能性があること、また、教材提供依頼書の記載内容に関してお電話等で詳細を確認させていただく可能性があること、予めご了承いただきますようお願い申し上げます。

教育機関以外の組織による各種教材の提供依頼に関しては、BAJのHPまたはBASCのHPをご確認ください。

バッテリー教育プログラム実施校

バッテリー教育プログラム実施校一覧

高校

大阪府

大阪府立東淀工業高等学校

兵庫県

兵庫県立姫路工業高等学校、兵庫県立洲本実業高等学校、兵庫県立龍野北高等学校、神戸市立科学技術高等学校

和歌山県

和歌山県立紀北工業高等学校、和歌山県立和歌山工業高等学校、和歌山県立箕島高等学校、和歌山県立紀央館高等学校、和歌山県立田辺工業高等学校

徳島県

徳島県立富岡西高等学校

高専

北海道

釧路工業高等専門学校

石川県

石川工業高等専門学校

大阪府

大阪公立大学工業高等専門学校

徳島県

阿南工業高等専門学校

愛媛県

新居浜工業高等専門学校

長崎県

佐世保工業高等専門学校


実施事例

バッテリー教育プログラムを実施いただいた学校の事例をご紹介します。(公開可能な一部事例のみ記載するものであり、上記のバッテリー教育プログラム実施校と一致するものではありません。)
※令和5年度の実施事例は、教育プログラム検討会において議論を実施していた際のプロトタイプ教材を活用したデモ授業となります。

令和5年度 高校における実施事例(兵庫県立洲本実業高等学校、和歌山県立和歌山工業高等学校、兵庫県立姫路工業高等学校、大阪府立東淀工業高校)
令和5年度 高専における実施事例(大阪公立大学工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、石川工業高等専門学校)

このページに関するお問い合わせ先

近畿経済産業局 地域経済部 次世代産業・情報政策課
住所:〒540-8535 大阪市中央区大手前1-5-44
電話番号:06-6966-6008
FAX番号:06-6966-6097
メールアドレス:bzl-kin-battery@meti.go.jp